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2018年4月23日 (月曜日)

英語正式教科へ「きちんと教えたい」

小学校で平成32(2020)年度から英語が正式教科となるのを前に、小学校教員の間で英会話教室に通う動きが広がっている。単語、文法、表現力、発音…。「自信がない」と不安の声が漏れる。きちんと教えたいという熱意に応えようと、後押しする自治体も徐々に増えている。

 大分市内の英会話学校。「It is a heart」。小学校教諭、重松優子さん(34)がペンダントの形を説明すると、すかさず「heart-shaped(ハート形)」と、英国出身の女性講師のチェックが入った。

 重松さんは2年前から、文法や発音の指導を受け、会話の練習を続けている。当時、小学校で「外国語活動」として英語が必修化されて数年がたち、文部科学省は小学校の英語教員の養成に力を入れていた。

 重松さんも英語への取り組みの必要性を感じていたが、専門は数学教育。「英単語は知っていても、口から英文が出てこない状態だった」と苦笑いする。

 「児童に間違ったことを教えたくない」という思いで、英語の勉強を続けてきた重松さん。徐々に児童に「発音がかっこいい」とまねされるまでになり、「自信が付きました」と笑顔を見せた。

 全国で250の英会話学校を運営する「イーオン」(東京)によると、重松さんのような小学校教員の生徒は、最近5年間で約8%増えた。「英語の教え方が分からない」などの声が多く寄せられているという。

 国は23年度から、国際競争力を高めるために、小学5、6年で外国語活動を全面実施。週1こま程度で、児童はゲームや歌を通して、簡単な表現を学んでいる。32年度から外国語活動は3、4年に移る。5、6年では成績評価対象の「教科」となり、学習時間は2倍に増える。

 文科省は、各都道府県単位で小学校の英語教育の中心となる「リーダー」の育成を5年計画で進めているが、教える側のプレッシャーは大きい。

 福岡市教委は、外国人らが通う市内の「福岡インターナショナルスクール」と連携し、教員向けの英会話教室を始めた。週1回1時間、ネイティブが教え、受講料には補助制度がある。

 市教委によると延べ約400人が受講し、最近は小学校教員が8割を占める。「微妙なニュアンスの違いが分かりやすい」と好評だという。

言語の習得はネイティブを真似る事が基本です。文法や発音の指導を受けると言うのは正しい学び方ではありません。

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